サステナビリティ
sustainability
パーパス
Our Purpose

私たちは、
身の回りにただよう目に見えない粒子や微生物を
極限まで取り除いた、きれいな空気を提供します。
作り出したきれいな空気は、
半導体や電子部品、医療や製薬そして食品など、
世の中に存在するありとあらゆるもを
安心して供給する環境を支えています。
私たちの創る装置は、エネルギーを大切に使い、
先端技術と産業の核心を支え、感染症から人々を守り、
食の安全を確かなものとします。
この先もそれらの技術をさらに発展させ、
世界の人々に安全で安心な暮らしのある未来を支えつづけます。



ありたい姿
Vision
最先端の技術力を追求することで、さまざまな社会課題の解決につながる革新的な製品やサービスを、より多くのお客様にご利用いただけるよう次々に提供し、あらゆる社会のニーズに応えられる企業でありたい。
そのために、研究開発の促進、人材の育成、新規事業への挑戦など、社会変化に応じながら様々な施策を実行し続ける。社会のサステナビリティと同期しつつ事業活動を通してお客様に満足頂き、社員一人ひとりが仕事を通じた社会貢献にやりがいを感じられる企業を目指す。

経営理念
Management Philosophy
・株式会社本来の目的を達成する。
・顧客の要求に合った製品の開発を行う。
・技術の進歩は実験・研究を主とする経験から生まれる。
・人材の育成は創造、継続、忍耐を重点とする。

社是
Corporate Motto
世界に通用するクリーンエアーシステム技術を確立し、社会に貢献する。
サステナビリティ基本方針
Policy
当社は、「きれいな空気で、未来を支える。」とのパーパスのもと、各種産業及び技術開発に必要なクリーンエアーシステム技術やノウハウを生かした事業活動によって社会課題の解決に貢献し、持続可能な社会と当社の持続的成長の実現を目指します。
環境
地球温暖化防止に向けた技術開発、製品の省エネルギー化、省資源化を進めると共に、サプライチェーン全体を通じた環境負荷の低減を図ります。
従業員
従業員の健康と安全を企業成長の基盤と考え、従業員の多様性を尊重し、労働環境の整備に努め、創造と飛躍の実現が可能な働き甲斐のある職場環境を実現します。
取引先
顧客と協力会社(サプライヤー)などを尊重した適正な取引を通じて、当社の技術力を活用した良質な製品生産と安定的な供給を継続し、取引先との信頼関係を構築します。
社会
個人の人権と多様性を尊重し、人権侵害の加担への回避に取り組みます。
法令、社会規範、企業倫理を遵守します。
顧客ニーズに合致する良い製品を継続的に開発し、顧客事業に貢献すると共に得られた利益により雇用も守りつつ納税義務を果たし、永続的な会社を目指し社会へ貢献します。
株主、投資家
対話と情報開示を通じて公正かつ透明性の高い企業経営を実践し、企業価値の継続的な向上を目指します。
マテリアリティ
Materiality
0 1
最先端の技術を追求し続ける
最先端のクリーンエアー技術で多様な産業の高度な要求に応え続ける。
0 2
全ての社員が自己実現できる環境を追求する
社員一人ひとりが誇りを持ち能力を最大限発揮できる環境を整える。
0 3
ステークホルダーと価値協創する
多様なパートナーと協働し社会と顧客へ新たな価値を創出する。
0 4
脱炭素社会実現に積極的に貢献する
省エネ技術で温室効果ガス削減に貢献し脱炭素社会を支える。
0 5
ガバナンスで信頼を築く
法令遵守とリスク管理を徹底し持続的成長と社会の信頼を築く。
レポート
Report
2026年12月期
- 2026年03月30日 女性活躍推進法に基づく情報公表
- 2026年02月19日 労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表
2025年12月期
- 2025年03月31日 女性活躍推進法に基づく情報公表
- 2025年02月03日 労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表
2023年12月期
- 2023年02月14日 気候関連財務情報タスクフォースによる提言への賛同及び情報開示資料の開示
2022年12月期
- 2022年12月12日 「パーパス制定」に関するお知らせ
- 2022年12月12日 サステナビリティ基本方針の制定に関するお知らせ
- 2022年08月12日 「サステナビリティ委員会」設置のお知らせ
- 2022年03月31日 サステナブルファイナンス レポーティング(vol.2)
2021年12月期
- 2021年03月31日 サステナブルファイナンス レポーティング
- 2021年03月31日 Annual Review 日本総合研究所
2020年12月期
- 2020年03月10日 Second Party Opinion: 日本エアーテック株式会社 全 文
- 2020年03月09日 Second Party Opinion: 日本エアーテック株式会社 要約版
